今回も、第9回・第10回の内容をまとめてレポートとする。

　第9回情報リテラシー講義の内容は、「様々な動画とネット生配信」についてであった。
　動画サイトの例として、VineやMixChannel、スマホ向けの縦動画を配信できるC CHANNELなどがある。世界的にメジャーなyoutubeでも、タイムラプス（早送り）動画やスローモーション動画を配信することができ、様々な効果を動画に付け加えることもできるようになった。FacebookやLINEなどのソーシャルメディアでも個人間で動画を送受信することによる交流も容易にできる。今ではメジャーな動画サイトとなっているyoutubeだが、youtubeよりも早く黒字化に成功した動画サイトの例としてNetflixやアメリカの動画サイトHuluなどがある。Amazonでも年会費3,900円という破格の値段で映像・音楽・特急便が使い放題のAmazonプライムサービスを実施している。
　テレビ番組はというと、iPhoneにチューナーを付けることで視聴することもでき、パソコンでもネット回線を利用してテレビを視聴することもできる。「日本電子台」ではブラウザでの視聴が可能なため、パソコンとスマホの両方でテレビが視聴できる。しかし一方で、録画した番組をネット上に配信することで著作権における問題も発生している。韓国のPANDORA.TVや中国のYouku・影音PPSなど、日本のアニメやテレビ番組、世界中の映画が閲覧することができてしまう。しかしこれらの動画サイトのサーバーは日本に存在しないため日本の法律で裁くことができないというのが現状だ。このような海外サーバーに対して日本はサイバー空間での住所であるドメインの管理には政府は一定の関与をすることができるという対策を練り、これの関連法案を提出しようと考えている。
　テレビに関連して、アナログ放送が2012年3月31日に終了しデジタル放送へと移行した。同時にテレビ局がネットへの反撃を開始し、法律の改正や録画番組のコピー回数に制限を設けるなどの対策を施した。また番組を見逃してしまった視聴者への配慮として、民放5社による「TVer」にて期間限定で放送した番組を視聴することが出来る。
　このような動画やテレビ番組の発達が進む中で、ネットを利用した生配信が可能になった。USTREAMやニコニコ動画、ツイキャスやLINEなどでこのネット生配信ができ、これを利用して物販までもが可能になった。
　法律的にも問題の多い動画やテレビ番組に比べ、ネット生配信はリアルタイムで行うことが出来るため、様々なメリットがあるといえるだろう。

　次に、第10回の講義は「苦戦する紙媒体と電子書籍」についてであった。
　紙媒体のメディアの1つとして新聞が挙げられる。最近では「若者の新聞離れ」と言われるように、新聞を読む若者が減少傾向にある。しかし、あくまで「新聞離れ」であって「文字離れ」ではないということが重要である。それどころかTwitterなどのソーシャルメディアを通じ、文字を発信する側にまでなっている。しかしやはりネットの発達によって新聞の発行部数も減少していき、各新聞社はweb版の新聞に力を入れているが有料版は少なく、電子新聞による利益は少ないのが現状である。しかし世界的に見ると、日本人は世界一新聞を見ていることが分かる。他に、指定した日付で昔の新聞を印刷できるサービス「あんぷり」のようなサービスまで存在する。
　一方、ネットでは雑誌に掲載された話題をキーワード検索によって探せるサービスも存在し、気になる雑誌の目次の閲覧や購入までもが可能である。雑誌の中吊り広告や表紙のチェックもすることができる。しかし昨今売り上げが伸び悩んでいる雑誌にとって重要なのはいかに売り上げを伸ばすかということでもあり、そのためにはスクープ記事を載せることが欠かせない。このような「雑誌離れ」や少子化によって、小学館の「小学～年生」シリーズが次々と休刊になり、現在では小学三～六年生が休刊となってしまっている。このような出来事が影響して、現在日本でトップレベルの週刊「少年ジャンプ」もWeb化され、他の出版社もこれを真似て次々とコミックの電子化を図った。日本では流行らないと言われていた電子書籍だが、今後はスマホやタブレットのさらなる普及が予想され、むしろ大流行になる可能性は十分にある。
　他にも、電子データを読み込みその場で製本をすることができる自販機や、1冊100円で本をスキャンするサービス、PDFファイルから自費出版できるサービス、コンビニでのカラー印刷など、電子から紙へ、紙から電子へ変換するサービスなども多数存在する。
　このように時代は紙媒体から電子媒体へと移り変わっているが、それと同時に書店の店舗数が減少傾向にあるのが深刻な問題である。衰退しつつある書店が生き残るには書籍を売るだけでなく、積極的にイベントを開くことや、本を読みながら軽食がとれるスペースを設けるなどのサービスを用意することが求められる。
　今後、さらに電子媒体が発達していくことは目に見えている。紙媒体を多く扱う書店や出版社が生き残るための激動の時代が訪れるのは、そう遠くない未来のことかもしれない。